■開催日（変更） 2021年6月19日（土）・20日（日）
■会 場 ウインクあいち（愛知県産業労働センター）
■開催形式（予定） 19日（土）ハイブリット開催（現地＋WEB開催）
20日（日）WEB開催
※会期後、１週間程度オンデマンド配信予定（開始日未定)
学会ホームページはこちら https://www.congre.co.jp/jaslht22/index.html
作成者アーカイブ: fukushima-st
令和2年度 自立支援型地域ケア会議 助言者研修のご案内
〇研 修 名： 自立支援型地域ケア会議 助言者研修
〇日 時： 令和3年3月21日（日） 13：00～14：30
○対 象： 自立支援型地域ケア会議 助言者
※来年度以降、助言者として出席予定の方も参加可能です
〇内 容： 講師）板東 竜矢 （かしま病院 福島県言語聴覚士会理事）
内容）福島県の自立支援型地域ケア会議に関する現状について
県士会の人材育成や助言者フォローアップに関する体制について
地域ケア会議に持参できる新資料について
〇申し込み： 下記内容を、3月10日（水）までにお申し込みください。
（1）宛先：板東竜矢 Mail：stbt2017@gmail.com
（2）題名：令和2年度助言者研修申し込み
（3）内容：
①ご所属
②氏名
③自立支援型地域ケア会議に出席している（もしくは出席予定）市町村名
※今回の研修会はオンライン会議システム（Zoom）での開催となりますので、事前にZoomアプリをインストールしてください。詳細は、参加申し込み者に対して、別途通知致します。
※本事業は「福島県医療介護総合確保基金事業」となります。
会員の皆様へ
福島県言語聴覚士会
会員の皆様
令和3年2月13日に発生した地震において被害にあわれた皆様に心よりお見舞い申し上げます。
県士会といたしましては、2月14日（日）より、各支部緊急連絡網を通じて皆様の安否と被害状況の確認を開始し、22日（月）の時点で、すべての会員の皆様のご無事と被害状況を確認することができました。
ご協力に感謝申し上げますとともに、断水・漏水など影響があった施設が少なからずあったことをご報告させていただきます。
また、日本言語聴覚士協会より、今回の地震の被害を心配する連絡をいただいております。あわせて、①災害見舞金・災害弔慰金規定、②会費免除等申出書についても連絡を頂いております。①災害見舞金・災害弔慰金規定についてですが、地震による影響でご自宅への被害に遭われ、罹災証明書が発行されました会員の皆様には見舞金・弔慰金の該当になる場合がございます。県士会会員の皆様におかれましては、被災の有無を問わず添付致しました協会の災害に関わる規定についてご確認の程お願いします。②会費免除等申出書についてですが、被災により会員が就業困難になった場合に適用になります。こちらも、被災の有無を問わず添付致しました文書についてご確認の程お願い致します。
今のところ心配されていた大規模な余震もなく、皆様の日常も戻りつつあると思います。新型コロナウイルスによる影響や制限など大変な状況は続きますが、会員一同力を合わせていくことが出来ればと考えております。今後もよろしくお願い致します。
令3年2月24日
福島県言語聴覚士会
会長 阿久津由紀子
災害対策本部 上遠野正幸
令和２年度 福島県言語聴覚士会研究発表会開催中止のお知らせ
余寒の候、会員の皆様におかれましては、お忙しくお過ごしのことと思います。
２月１３日夜の福島県沖の地震は１０年前を思い起こさせる激しい揺れでした。影響を受けられた皆様にお見舞いを申し上げます。また新型コロナウイルス感染拡大、クラスター発生が続いております。ワクチン接種開始という明るいニュースも聞かれるところですが、まだまだ警戒が必要な状況です。皆様、どうぞ余震や健康状態にくれぐれもお気を付けてお過ごしください。
さて、３月２１日に開催を予定していた、令和２年度福島県言語聴覚士会研究発表会ですが、締切日までに演題の応募が一題もありませんでした。このような落ち着かない状況下ですので、大変残念ではありますが、募集期間の延長は行わず中止とさせていただきます。ご理解くださいますよう、よろしくお願いいたします。
なお、同日１３時からの「令和２年度 自立支援型地域ケア会議助言者研修」につきましては予定通り開催いたしますので、よろしくお願い申し上げます。
言語聴覚士臨床実習教育に関する実態調査協力のお願い
福島県言語聴覚士会会員の皆様へ
平素、本協会の活動につきましてご理解、ご協力をいただきありがとうございます。
養成教育部では、2018年に教育ガイドラインとモデル・コア・カリキュラムを完成させることができました。
教育ガイドラインとモデル・コア・カリキュラム作成の過程の中で、
協会員の皆様から臨床実習教育の方法や評価の充実を望む声をさまざまにいただきました。
全国的で共通する評価を期待するものもありました。
また、理学療法士・作業療法士学校養成施設指定規則の改定が行われ、今後、言語聴覚士の学校養成所指定規則についても検討が行われることが予想されます。
養成教育部では、全国の養成校、臨床実習施設における臨床実習教育の実態と要望について把握し、協会として推奨すべき案を提案したいと考えています。
本日、言語聴覚士協会ホームページにアンケートの趣旨をご説明し、養成校から臨床実習の学生を受けていらっしゃる施設の会員の方に、以下へアクセスし回答いただくようにお願いいたしました。
なお、回答は1施設1回答でお願いしております。
士会員の所属される施設に回答してくださるようご連絡いただけますと幸いです。
お忙しいところ恐縮ですが、どうぞよろしくお願い申し上げます。
記
実施の方法：協会HP（https://www.japanslht.or.jp/article/article_1575.html）からgoogle formにて回答をお願いします。
締め切り ：2021年2月28日12時まで
お願い ：各施設1回の回答をお願いします。
問い合わせ先：chiu@mejiro.ac.jp 内山千鶴子
以上
日本言語聴覚士協会
養成教育部