令和2年度 福島県言語聴覚士会研究発表会開催中止のお知らせ

余寒の候、会員の皆様におかれましては、お忙しくお過ごしのことと思います。

2月13日夜の福島県沖の地震は10年前を思い起こさせる激しい揺れでした。影響を受けられた皆様にお見舞いを申し上げます。また新型コロナウイルス感染拡大、クラスター発生が続いております。ワクチン接種開始という明るいニュースも聞かれるところですが、まだまだ警戒が必要な状況です。皆様、どうぞ余震や健康状態にくれぐれもお気を付けてお過ごしください。

 

 さて、3月21日に開催を予定していた、令和2年度福島県言語聴覚士会研究発表会ですが、締切日までに演題の応募が一題もありませんでした。このような落ち着かない状況下ですので、大変残念ではありますが、募集期間の延長は行わず中止とさせていただきます。ご理解くださいますよう、よろしくお願いいたします。

 なお、同日13時からの「令和2年度 自立支援型地域ケア会議助言者研修」につきましては予定通り開催いたしますので、よろしくお願い申し上げます。

案内文書はこちらからご確認下さい

言語聴覚士臨床実習教育に関する実態調査協力のお願い

福島県言語聴覚士会会員の皆様へ
 
平素、本協会の活動につきましてご理解、ご協力をいただきありがとうございます。
 
養成教育部では、2018年に教育ガイドラインとモデル・コア・カリキュラムを完成させることができました。
 
教育ガイドラインとモデル・コア・カリキュラム作成の過程の中で、
協会員の皆様から臨床実習教育の方法や評価の充実を望む声をさまざまにいただきました。
全国的で共通する評価を期待するものもありました。
 
また、理学療法士・作業療法士学校養成施設指定規則の改定が行われ、今後、言語聴覚士の学校養成所指定規則についても検討が行われることが予想されます。

養成教育部では、全国の養成校、臨床実習施設における臨床実習教育の実態と要望について把握し、協会として推奨すべき案を提案したいと考えています。
 
本日、言語聴覚士協会ホームページにアンケートの趣旨をご説明し、養成校から臨床実習の学生を受けていらっしゃる施設の会員の方に、以下へアクセスし回答いただくようにお願いいたしました。
 
なお、回答は1施設1回答でお願いしております。
士会員の所属される施設に回答してくださるようご連絡いただけますと幸いです。
 
お忙しいところ恐縮ですが、どうぞよろしくお願い申し上げます。
    
 
 
 
                記

実施の方法:協会HP(https://www.japanslht.or.jp/article/article_1575.html)からgoogle formにて回答をお願いします。
締め切り :2021年2月28日12時まで
お願い  :各施設1回の回答をお願いします。
問い合わせ先:chiu@mejiro.ac.jp 内山千鶴子

                             以上
 
 
 
                      日本言語聴覚士協会
                      養成教育部

第22回日本言語聴覚学会、演題募集再度のお願い

第22回日本言語聴覚学会in愛知の
一般演題募集の締め切りを再延長して、
2月9日(火)正午までに致します。

新たな方式の全国学会を盛り上げるためにも、
皆様のご協力をいただければと思います。
皆様、よろしくお願いいたします。

   第22回日本言語聴覚学会in愛知
       学会長 中橋聖一

  第22回言語聴覚学会チラシ

令和2年度自立支援型地域ケア会議助言者研修のご案内

研 修 名: 自立支援型地域ケア会議 助言者研修

日  時: 令和3年3月21日(日) 13:00~14:30

対  象: 自立支援型地域ケア会議 助言者

       ※来年度以降、助言者として出席予定の方も参加可能です

内  容: 講師)板東 竜矢 (かしま病院 福島県言語聴覚士会理事)

       内容)福島県の自立支援型地域ケア会議に関する現状について

県士会の人材育成や助言者フォローアップに関する体制について

地域ケア会議に持参できる新資料について

申し込み: 下記内容を、2月20日(土)までにお申し込みください。

  (1)宛先:板東竜矢 Mail:stbt2017@gmail.com

  (2)題名:令和2年度助言者研修申し込み

  (3)内容:

   ①ご所属

   ②氏名

   ③自立支援型地域ケア会議に出席している(もしくは出席予定)市町村名

※今回の研修会はオンライン会議システム(Zoom)での開催となりますので、事前にZoomアプリをインストールしてください。詳細は、参加申し込み者に対して、別途通知致します。

※本事業は「福島県医療介護総合確保基金事業」となります。